ボストン小児病院発、医療分野でのソーシャルメディア活用事例5選

ボストン小児病院発の疫学部門では、病気のアウトブレイクを予測するためにソーシャルメディアを活用しています。例えば、食中毒を引き起こす可能性のある食べ物をyelpから予測したり’、ツイッターを用いて不眠症の原因を解明するといった取り組みが行われています。

数年前にこの疫学部門はボストン小児病院からスピンオフし、Epidemicoという名の会社として公衆衛生におけるソーシャルメディアの活用に取り組んでいます。そして昨年にはBooz Allen Hamiltonの完全子会社として買収されました。

公衆衛生でのソーシャルの活用

ボストンで開催されたヘルスケアのデザインに関する会議、HxRefactored 2015で同社のBrownstein氏はこれまでのEpidemicoの活動を5つ紹介しました。

1、Flu near you
ユーザーが自分の健康状態を毎週確認出来るプラットホーム。このプラットフォーム上のデータをリアルタイムのインフルエンザの感染分布図として活用しています。

2、Thermia
子どもが発熱した時に不安な両親のための意思決定支援ツール。親が子どもの発熱の程度と期間といった情報を入力することによって、子どもを病院に連れていく必要があるかどうかをこのツールが教えてくれます。これは、ボストンの小児病院で既に存在していたプロトコルを組み合わせたもの。さらにスマート体温計とつなぐこともでき、一定以上の体温を検出した時に、アプリは親に対して自動的に適切な指示を伝えてくれます。

3、MedWatchar social
FDAと提携して行った、薬の副作用の検出プロジェクト。薬の副作用に関するツイートをツイッターから抽出し、実際の薬害報告と比較しています。Brownstein氏によると2050万以上の薬がツイッター上で言及され、うち324000の薬に実際に有害事象報告があったとのことです。

4、streeRx
処方箋の価格に関する匿名口コミサービス。このプラットフォームはまた、Instagramやツイッターの過去の投稿から、違法ドラッグを売買しているかを監視することもできます。

5、healthmap vaccine finder & Uber…
インフルエンザの予防接種などのワクチンの提供者を検索できるツール。昨年当メディアでも取り上げた、「Uber経由でインフルエンザを注文できるオンデマンドワクチンサービス」をUberと提携して行いました。

via Mobihealth news